豪州小麦大減産、うどんの原料確保に影響

【シドニー時事】オーストラリアで今年栽培される小麦の収穫量が大幅に減る見通しだ。中東紛争を受けた石油価格高騰で、農機用燃料や肥料の調達が難しくなり、農家が作付面積の縮小を余儀なくされたため。日本に輸出される豪産小麦の大半はうどんの麺に使われており、減産が日本の国民食に影響を及ぼすのは必至だ。 値上げ加速、景気後退懸念も 日用品・食品にも影響―イラン情勢 豪農水省は２日、新会計年度（２０２６年７月～２７年６月）の小麦生産量が今年度比２６％減の２６７０万トンになるとの予測を示した。もともと、少雨を理由に例年よりも収穫は低調と予想していたところに、石油危機が追撃。同省は「燃料・肥料の高騰で採算が悪化するため、多くの農家が休作地を設ける見込みだ」と説明している。 日本政府によると、日本は豪産小麦を年間約７５万トン輸入。主に中力粉に加工され、弾力性や色の白さからうどんの麺に活用されている。輸入量では米国産やカナダ産が上回るが、これらはパンやケーキ、中華麺などに適した小麦だ。日本産の量には限りがあり、豪州産が激減すれば、うどんの原料確保は難しくなりそうだ。 豪州では、南半球の秋に当たる４～６月に小麦の種をまき、冬場に育成。春から初夏の１０月～翌年１月に収穫する。仮に石油危機がすぐ収束しても、小麦の生産量回復は来季以降となる。また、食用油の原料である菜種や家畜飼料のモロコシも収穫減が予測されており、油揚げや肉といったうどんの具の価格上昇を招く可能性がある。