Only 10.8% of employees answer honestly in company surveys and interviews

「会社のアンケートや面談で、全て本音で答えている人はわずか10.8％」――。組織改善プラットフォームを提供するyellba（東京都港区）が実施した調査からこのような結果が明らかになりました。

10.8％という“数字”は、多くの経営層や人事担当者にとって耳が痛いものであると同時に、ある種の「公然の秘密」を浮き彫りにしています。

昨今、人的資本経営の潮流のもと、エンゲージメントサーベイや定期的な1on1ミーティングを導入する企業が急増しています。しかし、現場で起きているのは、皮肉にも「与えられた課題としての回答」であり「持ち時間を差し障りのない会話で埋める」という定型業務の再生産です。

やっかいなのは、冒頭の調査において「本音を言えない職場（調査では心理的安全性が低い職場と定義）」では、SNSや口コミサイトなどにネガティブな内容を投稿しようと思ったことがある・投稿した経験がある層が45.5%と「本音を言える職場」とした層の約3倍に上った点です。

企業があの手この手で社員の「本音」を回収しようとする一方で、なぜ社員の口は重いままなのか。

今回は「本音の不発」が起きる構造的背景を解き明かし、企業が目指すべき真の「心理的安全性」についてあれこれ考えます。

本音を言わない社員が「いい人」を演じるワケ