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OPECプラス、原油増産決定もホルムズ海峡問題で供給不透明

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主要産油国OPECプラスの有志7カ国は9月に日量18.8万バレルの原油増産を決定したが、米国とイランの戦闘再燃とホルムズ海峡の通航問題により、実際の増産と供給正常化には時間がかかると見られている。

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主要産油国OPECプラスの有志7カ国は9月に日量18万8千バレルの原油増産を決定した。しかし、米国とイランの戦闘再燃によりホルムズ海峡の通航正常化が見通せず、実際の増産には時間がかかると予想されている。

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主要産油国でつくる石油輸出国機構（OPEC）プラスの有志7カ国（サウジアラビア、ロシア、イラク、クウェート、カザフスタン、アルジェリア、オマーン）は2日のオンライン会合で、9月に日量18万8千バレルの原油を増産することを決めた。ただ、米国とイランの戦闘再開でホルムズ海峡の通航正常化は見通せず、実際の増産には時間がかかりそうだ。

今回の生産目標の引き上げ幅は8月と同じで、世界の石油需要の約0.2%に相当する。6カ月連続の増産決定となったが、世界の石油供給の約2割が通過するホルムズ海峡の事実上の封鎖が続いているため、7カ国のうちサウジアラビアやイラクなどで実際には大幅な減産を余儀なくされてきた。

米国とイランは6月17日に戦闘終結に向けた覚書を交わし、一時は原油供給の正常化への期待が高まったが、攻撃の応酬が再燃した。生産の本格化には海峡に敷設された機雷の除去なども必要で、道のりは険しそうだ。