G7、ホルムズ海峡の航行自由確保で連携確認 中東情勢巡り

フランス東部エビアンで開催の主要7カ国首脳会議（G7サミット）は16日、中東情勢への対応に関する討議を開いた。米国とイランの戦闘終結に関する覚書の合意では、原油輸送の要衝ホルムズ海峡の航行の自由をいかに確保するかが焦点の一つになっている。トランプ米大統領は近く記者会見を開き、覚書について説明する意向を示した。

中東情勢に関する討議では、G7の首脳らはサミットに招かれたエジプトのシシ大統領やカタールのタミム首長、アラブ首長国連邦（UAE）のムハンマド大統領を交えて協議した。ホルムズ海峡の安全な航行再開に向けた連携を確認した。

この日、トランプ氏はタミム氏やムハンマド氏とそれぞれ個別に会談した。タミム氏との会談冒頭では、イランとの戦闘終結に向けた取り組みは「第2段階に入る。より容易になる」との認識を示した。

覚書の内容にも触れ「イランは核兵器を開発や取得、その他いかなる手段によっても入手しない」と強調。「開発」以外の文言を入れる調整のため、覚書の合意までに時間がかかったと説明した。イランが核兵器の保有を試みた場合は「究極の代償を払うことになる」と警告した。

ムハンマド氏との会談では、覚書を記者会見で発表する方針を表明。「一語一語読み上げて、正確に報じられるようにするつもりだ。非常に重要な文書だからだ」と語った。

G7メンバーの首脳らはサミット初日の15日にも「国際社会の主要課題への対応」をテーマにした協議で中東地域の情勢を話し合った。トランプ氏は覚書の合意に至った理由などをG7メンバーの首脳らに説明したとみられる。【トノン（フランス東部エビアン近郊）鈴木一生、成澤隼人】