ITmedia25/05/2026Tech3 min de lectureJapan

MM総研：2025年度スマートウォッチ市場は回復も、停滞傾向は継続か

L'essentiel

MM総研は、2025年度の国内スマートウォッチ販売台数が前年度比4.7％増の359.9万台に回復すると予測。Appleが首位を維持し、Huawei、Xiaomiも健闘。しかし、新規ユーザーの伸び悩みや半導体価格高騰の影響で、市場の停滞傾向は続くと見られる。

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MM総研は、5月25日に「2025年度通期スマートウオッチ市場規模の推移・予測」の結果を発表した。

2025年度（2025年4月～2026年3月）の国内販売台数は359.9万台（前年度比4.7％増）にまで回復。2015年度の統計開始から3番目に多い結果となったが、2022年度のピーク（390.3万台）には届かなかった。

2026年度の販売台数は342万台（同5％減）と予測し、2027年度は336万台（同1.8％減）と2年連続の縮小。2028年度は358万台（同6.5％増）と一時的な回復が見込まれるものの、2029年度は345万台（同3.6％減）、2030年度は344万台（同0.3％減）と再び減少に転じて市場の停滞傾向はしばらく続くと予測している。

メーカー別の台数シェアはAppleが1位で、Apple Watch SEシリーズの3年ぶりとなる最新ナンバリングモデルApple Watch SE3の投入が販売増につながった。2015年度の統計開始以来、Appleは11年連続で1位となる。

2位はHuaweiで、低価格で豊富な機能を搭載しているBandシリーズが人気を集める。2025年4月に発売した「HUAWEI Band 10」の販売が好調な一方、マラソンやゴルフなどのスポーツ関連の機能や心電図機能、「HUAWEI WATCH D2」に搭載した血圧測定などの健康管理機能に注力していて、中～高価格帯の販売台数も伸びている。

3位のXiaomiもBandシリーズやスクエア型の「Redmi Watch」シリーズが人気で、税込みで5000円を切る端末などコストパフォ―マンスの高さが評価されている。

2025年度の市場回復は各社のエントリーモデルが豊作で、ユーザーの買い替え需要や一部の新規需要を取り込んだことが主な要因と分析。しかし新規ユーザーの広がりは限定的で、ライトユーザーの離脱や買い替えの伸び悩みは続き、現状のままであればシェア上位メーカーのエントリーモデルの買い替えサイクルに左右される市場になるとしている。また、昨今の半導体メモリーの価格高騰がスマートウオッチ市場にも影響すると予測している。