NVIDIA's "Do or Don't Do" Philosophy: A Strategic Approach to AI Dominance

この「やる・やらない」の哲学が最も鮮明に現れるのが、米CoreWeaveや英Nscale、オランダのNebiusといった、AIに特化した新興のネオクラウド企業との関係だ。フアン氏は「CoreWeaveが存在できるよう支援しなければ、彼らは存在しなかった」と振り返る。AIチップは極めて高価であり、それをデータセンターとして運用するネオクラウドがなければ、多くの新興企業がNVIDIAのチップにアクセスできない。いわば産業の成立に不可欠な存在だ。

しかし、フアン氏はこう続ける。融資ビジネスをやっている人たちがいるが、自ら融資家になるよりも、融資ビジネスのプレイヤー全員と協力したい、と。支援はするが、自分がクラウド事業者になることは絶対にないという一線を画している。

ただし、このネオクラウドへの巨額の出資をめぐっては、市場から「循環取引」（Circular Financing）だと指摘する手厳しい批判もある。NVIDIAがCoreWeaveに出資し、CoreWeaveはその原資でNVIDIAのGPUを購入する。その売り上げでNVIDIAがさらに投資を拡大する。このループがNVIDIAの売り上げを人為的に膨らませているのではないか、という疑惑だ。1990年代後半の通信バブルにおいて、ベンダーファイナンスが実際の需要の弱さを隠蔽した構造との類似を指摘する声は少なくない。

しかし、フアン氏の哲学の論理から見れば、一定の説明はつく。クラウド事業そのものは誰かがやるからやらない。しかし、AI時代のコンピュート需要の急速な高まりに応えるネオクラウドという新しいカテゴリーは、リスクが高すぎて従来のベンチャーキャピタルも既存の金融機関も本格的な支援に踏み込めなかった。誰もやらないなら自分がやる。この哲学の延長線上にあの出資がある。その結果としてGPUが売れるのは副産物であって目的ではない、というロジックだ。

批判が完全に的外れとは言えないが、少なくとも同氏の哲学には一貫した合理性がある。やる理由とやらない理由が同時に存在する、この哲学の最も精妙な、精度が求められる適用例と言える。

OpenAIもライバルも身内 「勝者を選ばない」全方位投資

関与するが、勝者は選ばない。米OpenAI、Anthropic、仏Mistralなど、NVIDIAは主要な基盤モデル企業に幅広く投資している。しかしフアン氏は「一社に投資するなら全員に投資する。勝者を選ぶのは私の仕事ではない」と言い切る。

その背景には、自社の歴史への深い謙虚さがある。NVIDIAが創業した頃、世界には60社もの3Dグラフィックス企業があった。当時はフアン氏自身も含めて、誰もNVIDIAが生き残るとは思わなかった、という。勝者を事前に予測することの不可能性を骨の髄まで知っているからこそ、特定企業だけを優遇してエコシステムを歪めることを頑なに拒む。関与はするが、選別はしない。これもまた、やることのスコアをできるだけ少なく抑えるという思想の形だ。

この哲学の本質は、何をやるかではなく、何をやらないかを徹底的に考え抜くことにある。フアン氏が下すCUDAへの赤字投資、TSMCへの製造委託、ネオクラウドへの支援、全員への投資という一見バラバラに見える判断は、全て同じ問いから生まれている。これは自分たちがやらなければ誰もやらないか。それとも、誰かがやるか。その問いに正直に答え続けた結果が、現在の時価総額3兆ドルの怪物企業だ。

この構造は、AI業界の今後を占う上でも有効な視点になる。NVIDIAがやらないと決めた領域、すなわちクラウド、金融、製造には今後も新たなプレイヤーが生まれ、激しい競争が続くだろう。一方、NVIDIAがやると決めた領域、すなわちチップ設計、CUDAエコシステム、サプライチェーンの整備は、今後も簡単には代替されない。

クラウドやモデル、アプリケーション層の競争がどれほど激化しようとも、その全ての土台を握り続けるのはNVIDIAだ。AI業界の地図を読むには、NVIDIAが何をやり、何をやらないかを追い続けることが、最も確実な羅針盤になるだろう。