デジタル技術で太平洋戦争の爆弾痕跡を特定、市民らが金属片を掘り出す

太平洋戦争末期に米軍が日本で投下した爆弾の痕跡を、市民らがデジタル技術を活用して特定し、破片とみられる金属片を掘り出した。当時を記憶する人たちは高齢化し、少なくなっている。戦後81年の夏を前に、戦争の実相を伝える新たな手法として注目される。

取り組んだのは、太平洋戦争の作戦任務報告書などの米軍資料や、空襲前後に米軍が撮影した航空写真データを入手して空襲の実態に迫ってきた山口県周南市の工藤洋三さん（76）と、その活動に共鳴した山口県下松市豊井地区の文化サークル「とよい今昔探訪クラブ」のメンバーたちだ。

2025年12月、工藤さんが共同代表を務める「山口県空襲展実行委員会」は、米国立公文書館が保管する戦時下の県内を撮影した航空写真のネガフィルムの画像データを活用し、「山口県の空襲を伝える写真展」を周南市で開いた。それを「探訪クラブ」の戸取（とどり）征二郎さん（82）が見たのを機に交流が始まった。

下松市豊井地区には戦時中、日本石油下松製油所があった。1945年6月30日未明と7月15日深夜から16日未明の2回にわたり、グアム島の基地を飛び立った計91機のB29爆撃機が、製油所を第1目標に計2741発の500ポンド爆弾（直径約30センチ、長さ約120センチ）を投下した。市史によると、計121人が死亡した。

工藤さんが入手した航空写真データの中には、空襲で投下された爆弾でできたクレーターが写り込む下松の画像があった。それを見て…