日本企業が切り捨てた「長期雇用」が世界で再評価されている理由

「ビッグステイ」（The Big Stay）なる言葉が話題です。といっても日本で話題、というわけではありません。海の向こう、米国です。

ただし、ビッグステイのルーツは「日本」。高度成長期真っただ中の1958年、経済学者のジェームス・C・アベグレンが『日本の経営』で、米国と対極的な雇用の特徴として示した「長期雇用」が半世紀超の時を経て、米国の労働市場でトレンドになっているのです。

ビッグステイは、転職者の年間賃金上昇率よりも、あえて現職にとどまる働き手（ステイ組）の年間賃金上昇率が上回る現象のこと。転職を繰り返してキャリアと市場価値を高める「大転職時代」（Great Reshuffle）に対峙（たいじ）する言葉として使われています。

人材流出を防ぐため、企業がベースアップやリテンション（定着）施策を急ピッチで強化したり、景気の不透明感からリスクの高い転職を避ける心理が働いたりした結果、かつて日本型雇用の代名詞とされた「1つの会社に長く勤める」という経済的・構造的メリットが受け入れられ、転職を控える人が増えているのです。

そんな中、マイナビが発表した「企業の雇用施策に関するレポート2026年版（2025年実績）」によれば、企業の中途採用担当者が抱える人材課題において「新規人材の確保」（25.8％）よりも「人材の定着」（50.9％）を課題視する割合が大きく上回りました。外部から新しく人材を獲得することが難しくなる中、社内に目を向け、いかに人材を定着させ、活用・戦力化していくかに軸足が移っていることがうかがえる結果です。

さらに同調査では、企業の84.8％が、日本国内においてもこの「ビッグステイ」の波が到来すると予想しており、そのうち「3年以内に来ると思う」と答えた企業も半数を超えています。2025年に実際に賃上げを実施した企業では、ビッグステイの到来を予測する割合がさらに高くなる傾向も見られています。

その背景には、安定志向に加え、ベースアップの広がりや、リスキリングなど教育投資の増加といった、企業側の「人を手厚く処遇し、囲い込もうとする動き」があります。皮肉にも、米国流の成果主義へのシフトのなかで、日本企業が手放した「長くとどまることで得られる果実」が、今やグローバルな再評価の波に乗って、原点回帰の様相を呈しているのです。