アジア大会、日本で32年ぶり開催　肥大化と意義の変容を問う

夏季大会として日本で３２年ぶりの開催となるアジア大会は、前回の１９９４年広島大会から大きく姿を変えた。近年は国内で総合大会の注目度低下が指摘される中、「アジア版五輪」は巨大化と多様化を重ね、２０回目の節目を迎える。

連帯示すスポーツの力 戦後見詰めたアジア大会―アジア版五輪の現在地（１）

１９５１年の第１回ニューデリー大会の参加選手数は５００人足らず。その後はアジアの経済発展とともに拡大し、現在は１万人を超える。愛知・名古屋大会の開催費用は、パラ大会と合わせて約３７００億円。資材や人件費の高騰で当初の計画から３．５倍以上となり、開催地に重くのしかかる。選手村を建設しないといった苦肉の策や、既存施設の活用で負担軽減を図ったものの、大会組織委員会会長を務める愛知県の大村秀章知事は「取り巻く状況は非常に厳しい」と認める。肥大化の抑制は五輪とも共通する課題だ。

時代とともに、大会の意義も変化した。参加国・地域の競技力が年々高まり、アジアの頂点を争う舞台は五輪での活躍を見据えた場に。五輪で実施されない競技にとっては、普及や新たなファンを獲得する貴重な機会にも位置付けられる。カバディ男子の阿部哲朗は「競技を知ってもらい、次の世代につなげたい」。自国開催の大会が持つ意味はとりわけ大きい。

３２年前の広島大会では競技施設やインフラの整備に加え、市民の国際交流が開催地の「レガシー」になった。巨額の費用を投じる愛知・名古屋大会は何を残すのか。日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の橋本聖子会長は「やって終わったという達成感だけでなく、次に向かって前向きな思いになれる大会にしたい」。規模だけでは測れない価値が問われる。