退職は認知機能を改善させるか？ ベトナムからの因果関係の証拠

早稲田大学とベトナムの国民経済大学に所属する研究者らが2025年に発表した論文「Does Retirement Improve Cognitive Functioning？ Causal Evidence From Vietnam」は、ベトナムのデータを用いて、退職と認知機能の因果関係を調査した研究報告だ。

本研究では、19年のベトナムの高齢者調査データを基に、50歳から65歳までの男女2123人を分析した。分析に当たっては、当時のベトナムの法定退職年齢（男性60歳、女性55歳）を基準にすることで、個人の事情ではなく退職したことそのものが脳に与える影響を正確に測った。

その結果、退職によって認知機能が改善するということが明らかになった。記憶力や会話力、さらには薬やお金を自分で管理する能力などを総合して評価したところ、退職を機に脳の働きが良くなる傾向が見られた。

認知機能の改善効果については、男性か女性か、あるいは専門的な職業かそうでないかによる差は見られなかった。一方で、住んでいる地域による違いはあり、都市部ではあまり変化がなかったのに対し、農村部では改善する効果が現れた。これは、農村部の方がご近所付き合いや地域の絆が強く、仕事を辞めた後も孤立せずに周囲との交流が保たれやすいことが影響していると考えられている。

具体的には、休息や運動など自分の体をケアする時間が約6.7％増え、地域の集まりに参加する割合も約4.9％高まっていた。さらに、テレビや新聞、ラジオなどのメディアに触れる機会が約28.5％上昇し、性交渉を持つ人の割合も、過去1カ月間では約35％、過去6カ月間では約24％増加していた。

仕事を辞めるとボケるといったイメージを持たれることもあるが、この調査結果は、退職によって生まれた時間を健康管理や地域社会との交流に使うことで、結果的に脳の働きが向上する可能性を示唆している。