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札幌で開かれた講演会で、スポーツハラスメントZERO協会の谷口真由美代表理事が、指導者に対し人権意識に基づいた指導を提言。選手への暴言や体罰だけでなく、怒鳴る行為も問題視し、対話の重要性を強調した。相談件数も増加傾向にある。
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Why It Matters
職場の上司から暴言を吐かれたらアウトだが、部活の練習ではどうかという問いから、スポーツハラスメント(スポハラ)が問題となっている。
職場の上司から「バカ」「使えない」と暴言を吐かれたらアウトだが、部活の練習だと、どうだろう――。
指導者らによる体罰や暴言などの「スポーツハラスメント(スポハラ)」について考える講演会が19日、札幌市内であった。
一般社団法人「スポーツハラスメントZERO協会」(兵庫県川西市)の代表理事で法学者の谷口真由美さんが、人権意識に根ざした指導の心構えを提言した。
「人権意識高めて」
講演はスポーツ界で体罰、セクシュアルハラスメントなどが社会問題となっていることを受け、北海道ラグビーフットボール協会が初めて開催し、ラグビー指導者や市内の企業関係者など約40人が参加した。
谷口さんは国際人権法やジェンダー法を専門とする一方で、スポーツ界との関わりも深い。
2019~21年に日本ラグビーフットボール協会の理事を務め、24年にスポーツハラスメントZERO協会を設立した。
現在はスポーツ団体への講習や、指導者がハラスメントをしないための「スポハラ検定」の普及に取り組んでいる。
「バカ」「使えない」「帰れ」などの暴言を吐くのは論外だが、谷口さんはチームスポーツで指導者が選手に対して「どこを動いているんだ!」などと怒鳴りつけるのも問題だと指摘する。
「指導者と選手では見えている世界が違う。『あの瞬間、きみは何が見えていたの』と問うことが重要だ」
スポハラを巡る問題は年々、顕在化している。
増加する保護者の通報
日本スポーツ協会(JSPO)が設けるハラスメント相談窓口の25年度の相談件数は603件で、24年度の536件よりも約70件増加した。
谷口さんは「従来型」とも言える暴力や体罰よりも、指導者か…
Open Questions
- スポハラ検定の普及状況は?
- 保護者の通報増加の具体的な要因は?






