2026年グローバルスマホ市場、既存小売価格が約15％上昇 カウンターポイント調査

カウンターポイント・リサーチは、9月7日に2026年グローバルスマートフォン市場の既存スマートフォン小売価格について調査結果を発表した。

2026年に入り、グローバルスマートフォン市場の既存スマートフォン小売価格は平均約15％上昇。一部のモデルでは価格が約2倍に達し、背景にはOEM各社がメモリやその他部品のコスト上昇を引き続き消費者価格に転嫁していることを指摘する。

価格上昇率が最も大きかったのはインドの21％で、アジア太平洋地域が19％、中東／アフリカが18％、中南米では16％上昇。プレミアムモデルの比率が高い市場では小売価格の上昇は比較的緩やかで、中国が10％、欧州が7％、米国が5％となった。米国のような市場では多くの消費者がポストペイド契約を利用し、端末代金を月々の支払いに分散しているため、店頭価格上昇の影響がすぐには表れにくいという。

OEM各社は価格を引き上げるだけでなく、コストを抑えるためにストレージ容量の縮小、カメラ構成の簡素化、一部価格帯での4Gモデルの再投入などを実施。通信事業者や小売事業者がファイナンス、下取りプログラム、分割払いを活用し、価格上昇による消費者負担を和らげている。

同社は今後数四半期に渡り、新しいスマートフォンの価格は上昇を続けると予想する。Appleは引き続きiPhoneの価格を据え置いているが、今後登場するiPhone 18シリーズも例外ではなく、メモリ不足と高水準の部品コストは短期的に続くと見込む。OEM各社は収益性を守るためにハイエンドモデルを優先する一方、消費者が価格に敏感な市場では仕様の見直し、ストレージ容量の調整、製品ポートフォリオの最適化によって価格上昇を抑える動きがあると考える。