日産とホンダ、次世代SDV向けECUとソフトウェアの共通化で共同開発契約を締結

日産自動車と本田技研工業は8月31日、次世代のソフトウェアを主体とした車両（SDV）の中核を構成するECU（Electric Control Unit）について、共通化する共同開発契約を締結したと発表した。ECU上で動作する車載OSやミドルウェア、車両制御ソフトウェアも主要部分を共通化する。両社は2029年度以降、共通化したECUとソフトウェアを次世代SDVに適用することを目指す。

共通化するECUは、SoCを使う高性能なメインECU（High Performance Computer）と、車両の各エリアを統括するゾーンECUを指す。両社は次世代SDVに適用するE&Eアーキテクチャにおいて、これらのECUとソフトウェアの共通仕様を構築する。共通化によって技術的知見や人材を融合し、開発リソースと効率を最大化するとしている。開発スピードの向上や、スケールメリットの獲得による開発コストの低減も見込むという。

両社は24年3月、電動化・知能化に向けた戦略的パートナーシップの検討を始める覚書を締結した。同年8月には次世代SDVプラットフォームの基礎的要素技術について共同研究契約を結び、まず1年をめどに基礎研究を終えることを目指し、成果が出れば量産開発の可能性を含めて検討するとしていた。

同年12月には経営統合に向けた基本合意書を締結したが、25年2月に破棄。一方で、戦略的パートナーシップは継続するとしていた。両社は今回の契約を、この枠組みに基づくものだと説明している。