米国ホンダは、米国で販売したパスポート、パイロット、リッジライン、アキュラMDXの計約88万台をリコールすると発表しました。不適切な塗装により、除氷剤が多用される地域で車体後部の骨格部品が腐食し、破損する恐れがあるためです。
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米国ホンダは10日、米国で販売した4車種で、計約88万台をリコール（回収・無償修理）すると発表した。
不適切な塗装により、除氷剤が多用される地域では車体後部の骨格部品が腐食して破損し、事故につながる恐れがあるという。
対象車種は、SUV（多目的スポーツ車）の「パスポート」（2019～23年式）と「パイロット」（16～22年式）、ピックアップトラック「リッジライン」（17～23年式）、高級ブランド「アキュラ」のSUV「MDX」（14～20年式）になる。
ホンダは5月28日時点で、けがや死亡事故の報告を受けていないという。販売店で点検し、必要に応じて修理する。
中国のEV最大手BYDが、日本市場で初の軽EV「RACCO」を7月28日に発売。エントリーモデルは補助金適用で実質199万円。国内メーカー優遇の補助金政策に挑戦しながら、最新のSDV技術と高級車並みの装備で国産勢に挑戦。
ポルシェは主力のSUV「カイエン」に追加したEVモデルを公開。スポーツカーブランドらしい走りを重視し、伸び悩む国内EV市場に挑む。価格は1335万円からで、9月から納車開始。ガソリン車とPHVも併売する。
三菱のデリカD:5が、デビューから19年を経て過去最高の販売台数を記録。2025年度は2万6379台を販売し、その人気の理由は高い走破性、独自の4WDミニバンとしてのポジション、そして長年の改良による熟成度の高さにある。
テスラのModel Yで東京から大阪まで往復約1000kmを走行。充電待ちのストレスは感じず、EVの長距離移動は現実的だと実感。補助金や自宅充電環境があれば、EVはコストパフォーマンスに優れた選択肢となる。
ホンダと日産自動車が、次世代車の電子制御装置（ECU）共通化で最終調整に入った。開発コストを抑え、SDVと呼ばれる次世代車で先行する米中メーカーに対抗するのが狙い。2029年にも搭載され、三菱自動車も供給を受ける見込み。
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